オフィスはいったいどこへ行くのか『さよならオフィス』

テレワークが浸透する中、誰もが思ったであろう疑問「出社しないオフィスなんて、必要なのか?」

ジョブ型って何?在宅勤務の労務管理どうしてる?テレワークって続くの?

こうした疑問に答えるべく、日経専門誌の記者が徹底取材し、働き方のニューノーマルを解き明かしていく本『さよならオフィス』

気になった箇所をクリップしてみる。

ITベンチャーの社長はこう言う。

「うちも経営陣の中でオフィスは不要だという認識で一致している。様々な理由で自宅では集中できないという社員の声もあるので、外部のコワーキングスペースを契約することで、在宅勤務を前提として、それが難しい日やどうしても対面でのミーティングが必要な場合はコワーキングスペースで働くというスタイルにするつもりだ」

 

たとえテレワークが浸透したとしても、オフィスが不要になるとは限らない。

大きな理由は2つある。

1つは、従業員が「集まること」の価値だ。従業員同士によるコミュニケーションや、偶然の出会いや予想外の発見を意味するセレンディピティなどがその際たる例だろう。こうした価値を重要視し、固定席は減らすがオフィス全体の面積を減らさず交流スペースを増やす企業もある。

もう1つはオフィスが企業の独自性を示す場所として機能する点だ。技術や商品を展示するショールーム、企業文化やブランドをクライアントに象徴的に伝える場所にもなり得る。

 

「誰かとつながることで新しい価値を生みたいというニーズは、コロナ前後で全く変わっていない。普遍的な需要だと感じている」

トヨタ自動車グループのデベロッパーであるただの平沢靖聡グループマネージャーはこう言う。

同社は2020年5月、コロナ禍の真っただ中に、東京都千代田区にシェアオフィス「axle 御茶ノ水」をオープンさせた。

テレマティクスサービスなどを運用するトヨタコネクティッドが東京オフィスを構える。特徴は、トヨタグループをはじめとした大企業とベンチャー企業との出会いや交流を誘発する点にある。交流を生む企画を東和不動産が運営者として仕掛けている。2階にラウンジを構え、2019年まではこの空間を使って交流イベントなどを企画する予定だったが、コロナ禍で方針を転換。オンラインでのランチ交流会に切り替えた。1社から数人が参加し、計 10 人程度の交流会を毎週企画する。「実際に交流会で生まれたビジネスの話が2~3個動いている」と平沢氏は明かす。

4~6階はトヨタコネクティッドを含め数社がオフィスとして使用する。3階は小規模な個室に加えて、会員であれば誰でも使用することができるプロジェクトルームや会議室を設けた。2階はエントランスとラウンジ、会議室など、1階には時間貸しのイベントスペースや会議室などを設けた。地下1階が約150坪のシェアオフィスで、月額5万円(税別、以下同)からの固定席会員と月額1万5000円からのコワーキング会員(フリーアドレス制)に分かれる。平沢氏は「新型コロナの影響で個室を含め、春先はかなり厳しくなると考えていた」と話すが、ふたを開けてみれば問い合わせが相次ぎ、9月時点で審査中を含め個室は全室が埋まった。理由は、それまでのオフィスを解約し、より手狭なシェアオフィスへの移転を希望しているベンチャー企業が多いこと。「オフィスのダウンサイジングというニーズを捉えている」(平沢氏)

地下のシェアオフィスについては新型コロナの流行によって大々的な告知をとりやめ、9月時点では紹介制による会員登録にとどめているが、こちらも順調に会員数を伸ばしているという。

 

スペースマーケット全体の掲載スペース数は、2020年8月時点で全国1万3500カ所。一部をスペースマーケットWORKにも掲載することで、WORK単体で2020年内に3000カ所の掲載を目指す。8月のサービス開始から掲載数・予約数ともに順調に伸びているという。

背景には、スペースマーケット本体で、働く場所を求めるニーズが急激に伸びていることがある。同社によれば、スペースマーケットの2019年までの利用用途で最も多かったのは、大人数でのパーティーだった。キッチン付きのスペースなどを借りて知人で集まって気兼ねなく飲食をするといった使い方で、サービスの平均利用人数は7~8人だった。ところが、新型コロナの感染防止の観点から、パーティーは減少傾向。代わりに増えたのがビジネスでの3人以下の利用だった。オンラインによるビデオ会議や商談、個人ワークの書類作成などで使用したいというニーズが増えている。平均利用人数は5人以下まで減った。

同社の井上真吾執行役員COO(最高執行責任者)は、このニーズについて次のように分析する。

「場所にとらわれない働き方が当たり前になりつつある。これまでは1カ所に集まって働くのが当たり前で、オフィスに全ての機能が集まっている必要があった。今は違う。分散して必要なときに集まる。普段の仕事は、目的にフォーカスした機能を持つスペースを選択して働くのが当たり前になりつつある。個室なのかオープンスペースなのか、通信環境は整っているのか、ホワイトボードの有無などをユーザーは気にしている。働く場所全てを企業が用意するのではなく、我々のような外部のサービスを利用する形になるのではないか」(井上氏)

貸し手のニーズもある。1章や3章で見たように、企業経営者は出社率が下がった本社オフィスを今後どうするかに頭を悩ませている。

「複数フロアを借りている企業が1つのフロアを貸したいと言っているケースも実際にある。オフィスだけではなく、インバウンド需要 を失った宿泊施設や、民泊用途で運用していたマンションなどからの問い合わせもある」と井上氏は話す。

前述した「郊外エリアでサードプレイスが求められている」という指摘は、スペースマーケットの 利用頻度からも見て取れる。首都圏の2020年1月~7月の利用状況を件数ベースのシェアで見てみると、東京都だけが急減 し、神奈川県や埼玉県、千葉県などのシェアが軒並み高まった。「特に都心 から少し離れた武蔵小杉や川崎などのターミナル駅での利用が増えている」( 井上氏)。東京でも、 居住人口が多い杉並区や世田谷区などでニーズが高く、千代田区、中央区、港区などのオフィス集積地 では下がっているという。こうしたデータ から見えてくるのは、自宅で集中できないケースや、少し 気分を変えて自宅以外で作業したいケース などを、 居住エリアに近接する サードプレイス が受け止め ているという事実だ。

 

マネジメント支援 サービス を 手掛ける ClipLine( 東京都 品川区)も2020年9月、同社のクライアント である 飲食店 や カラオケボックスの空室を、 ユーザーが「 執務スペース」 として借りるサービス「 サブスペ」を開始した。スペース マーケットWORKのようなマッチング サービスだが、法人 向けという特徴 がある。企業 が サブスペ に会員登録すると、 社員が店舗 を Web 上 で 検索し、 最低利用時間 35 分 = 210 円( 税別、 以下同) から借りることができる。その後は 1分6円の従 量課金制 で、1人当たりの上限金額は月額 5000 円。利用できるのは 1都3県 の240店舗程度で、「これから店舗数を順次拡大していく予定だ」( 同社の遠藤倫生取締役)。

 

オフィスの価値❶ セレンディピティ(偶察力)

1つ目として、セレンディピティを挙げたい。

「ふとした偶然によって予想外の発見をすること、または発見する能力」を指す。偶然に察知する力の意で「偶察力」と訳されることもある。偶発的な出会いがイノベーションの可能性を高めるとされる。クリエイティブな仕事をするために必要な価値だろう。  オフィスは、セレンディピティであふれている。  プロジェクト管理ツール「Backlog」などを開発するヌーラボ(福岡市)の橋本正徳代表取締役は、テレワークによって失われた大きなコミュニケーションとして、「自然発生的な雑談」を挙げる。エレベーターを待っているときに偶然会った別部署の同僚との「今、どんな仕事してるの?」という会話。コーヒーマシンでエスプレッソをいれているときに話しかけられた「前に言ってたあの話だけど」などのコミュニケーション。予期しない会話の中で、新しい発想やアイデアが生まれる。橋本氏は「チャットや会議の冒頭で雑談をする機会を増やしているが、自然なコミュニケーションは生まれにくい」と分析している。

 

オフィスの価値❷ 企業内ソーシャルキャピタル(社会関係資本)

2つ目の価値として「企業内ソーシャルキャピタル」を挙げたい。

ソーシャルキャピタルとは社会学や経済学において用いられる概念で、「社会関係資本」と訳される。一般的には、社会の信頼関係やネットワークなど、コミュニティーにおける相互関係を支える仕組みの重要性を説く考え方であり、物的資本、人的資本と並ぶ新しい資本の概念である。

「人間関係を非対面で築くのは極めて難しい」。人材マネジメントの専門家であるリクルートフェローの大久保幸夫氏はこうみる。オフィスの価値の1つは、対面によって関係性を構築する点にあるはずだ。

 

オフィスの価値❸ 同時性

3つ目の価値は「同時性」である。

オフィスでは一定の人数が同じ空間に存在し、そこで起こるあらゆる出来事を同時に体験することができる。ここにどんな価値があるのか。ブログサービスを手掛ける note(東京都港区)でCXO(最高体験責任者)を務める深津貴之氏は次のように話す。「同時性にはメリットもデメリットもある。近くにいるという物理的な条件によって、ある程度の強制力が伴う。強制力のデメリットは、それがストレスになること。苦手な人とも会話しなければならない。一方で、メリットもある。妥協して安易に済ませようとする『なあなあ』になりにくいことだ。デジタル上のコミュニケーションでは、言いにくいことを言って議論を深めたり、苦手な人と話して壁を越えたりしようとする『ちょっと頑張る』という行為が誘発されにくい」  深津氏が指摘するように、対面での会話や共同作業は「同時性コミュニケーション」と呼ばれ、その場での回答を求めるという強制性を持っている。デジタル上のチャットやメールといった「非同時性コミュニケーション」では一旦保留したり、返信しなかったりといった手段が取れるのと対照的だ。これはオフィスにおける仕事の長所でもあるし短所でもある。  同じ空間で同じ体験をすることは、メンバーのモチベーションを上げたり、1つの目標に向かって走るチームとしての一体感を強めることにもつながるだろう。

さよならオフィス、とばかりにオフィスがこれからキレイサッパリ無くなるということはないだろう。

しかし、今までのオフィスの形態とは違ったものになるのは、間違いない。

その変化を見逃さないように注視していきたい。


『水戸学』とは何か(3)

水戸学の特色と影響


水戸学の特色としては、第一に、『弘道館記』に「学問・事業、その効を殊にせず」といい、また「文武岐(わか)れず」と述べているように、学問と政治的実践との一致を目指した点があげられ、したがってその学問の内容は、従前の日本儒学とは異なり、政治的にも道徳的にも現実性の濃厚なものとなった。


日本の固有思想としての神道ないし国学と、儒教思想との結合がはかられたのも、そのためであって、道徳観念は抽象的な理論の形ではなく、具体的な歴史上の事実を通じて説かれ、「孝」を道徳の基本とみる儒学に対して、「忠孝二無し」という日本的な道徳観念が強調された。


第二には、政治上の問題を、一藩の規模においてではなく、常に日本全体の国家的な立場から考察しようとした点が注目される。

これは水戸藩が御三家の1つであるところから、中央政府たる幕府と運命をともにする意識が強かったことに基づいており、斉昭の幕政関与も、同じ意識から出たものであった。


水戸学の尊王思想


したがって水戸学の尊王思想は、幕府と対立する性格のものではなく、天皇の伝統的権威を背景として、幕府権力を強化し、幕府を中心とする国家体制の強化をはかろうとするのが、その本来の意図であった。

 

しかしまた逆に、水戸学が幕府権力の擁護を意図した点から、これを保守的な政治思想にすぎなかったとみるのも誤りであって、水戸学の目指したものは、現状維持ではなく、幕府を中心とした政治改革により、対外的ならびに対内的な国家の危機を克服することであった。

開国後に幕府がこの期待にこたえないことが明らかになったとき、尊王攘夷思想は反幕府の性格を帯び始めるが、そのような可能性は水戸学には最初から含まれていたと考えられる。

 

その意味では水戸学は、近代日本における国家主義思想の主要な源流をなしたものとして評価されるべきであり、実際にも、これを信奉した吉田松陰(1830〜1859)らを通じて明治政府の指導者たちに継承され、天皇制国家における国民教化政策(その具体例としての「教育勅語」)や、その国家体制の思想的支柱をなした「国体」観念などのうえには、水戸学の顕著な影響が認められる。


『水戸学』とは何か(2)

尊王攘夷思想の結実『新論』


幽谷の思想は、門人の会沢正志斎(1782〜1863。名は安「やすし」、通称恒蔵「こうぞう」)に継承され、文政8(1825)年3月の『新論』の著述に結晶した。


本書は、同年2月に幕府が異国船打払令を交付したことを契機として、政治の刷新と軍備の充実とのための方策を述べたものであるが、単に技術的な意味で軍備の充実をはかるばかりでは不十分であるとし、「民志を一にす」ること、すなわち、国民の意志を結合して、自発的に国家目的に協力させることこそが、政治の基本であると主張し、その民心統合のための方法として、尊王と攘夷との2つの方策が重要であることを説いたところに、特色がある。


この考え方では、尊王も攘夷も、それ自体が目的ではなく、国家体制を強化するための手段として位置づけられている。

尊王論や攘夷論は、これ以前からも唱えられていたが、両者が結合されて、整然たる国家主義思想の体系にまとめられたのは、本書が最初であり、日本における国家体制の伝統を表現した「国体」という概念を、初めて提示した点とともに、国家主義思想の形成史上に1つの画期をなしている。


本書は、第八代藩主斉脩(なりのぶ)に上呈されただけで、一般には公表されなかったが、やがて天保年間頃から門人らの手で筆写されて広まり、さらに嘉永年間に木活字本、安政4(1857)年に整版本が出版されて、全国的に大きな影響を及ぼし、尊王攘夷思想の経典のようにみなされるにいたった。


水戸学の教育理念を示した『弘道館記』


斉脩の次の藩主斉昭のもとで、天保年間に藩政の改革が行われるが、この時期に幽谷の子の東湖(1806〜1855。名は彪たけき、通称虎之助)が斉昭の信任を受けて、即用人にまで取り立てられ、実際の政治のうえで斉昭を補佐したので、いわゆる藤田派が改革を推進する勢力の中心を占めることとなった。


特に天保12(1841)年に開設された藩校弘道館は、改革の1つの眼目をなすものであったが、その教育理念を示した『弘道館記』(成立1838)は、水戸学の精神を簡潔な文章に要約したものとして重要である。

館記には斉昭の署名があるが、実際にこれを起草したのは東湖であって、東湖はまた、斉昭の命を受けて館記の解説書『弘道館記述義』を著した。


本書が執筆されたのは、東湖が天保15年から斉昭とともに幕府の処罰をうけて蟄居させられていた期間のことで、弘化4(1847)年に脱稿した。

本書は、『新論』と並んで、水戸学を代表する文献であって、『新論』が政治のあり方を主題としていたのに対し、本書では道徳の問題が主題をなし、明治以降に国民道徳として説かれるものの原型が、そのなかに示されている。

「弘道」の語は、『論語』に出展があるが、本書では、記紀神話に始まる日本の歴史に即して「道」を説き、日本社会に固有の道徳理念を明らかにした。


東湖はなお、同じ蟄居の期間に、『回天誌史』は、同じ時期に作られた漢詩『正気歌(せいきのうた)』とともに、幕末の志士の間に愛誦された。政治的実践者であり、また詩人でもあった東湖の文章には、国家的危機の意識のもとで行動しようとする人々の情感に強く訴えるものがあったからである。


『水戸学』とは何か(1)

水戸学とは


江戸時代後期の水戸藩に興った国家主義思想。


水戸学という語は、広い意味では、水戸藩の学問全体をさし、現在では一般にこの意味で用いられることが多いが、狭い意味では、19世紀に入ってからの水戸藩で発達した独特の学風をさし、この語の成立過程からすれば、後者の意味に限定するのが本来の用法である。


江戸時代にはまた、水府(すいふ)学、天保(てんぽう)学などとも呼ばれ、水戸学という呼称に統一されたのは、明治維新以後のことであるが、ともかくこの種の固有の名称が発生したのは、天保年間(1830〜44)以降のことで、天保学という名称があるのもそのためであり、この頃から水戸藩の学風の特異性が藩外で注目されるようになったことを物語っている。


水戸藩で学問が興隆したのは、第二代藩主徳川光圀が学者を集めて『大日本史』編纂事業に着手したことに由来があるが、光圀の時代を中心とする前期の学風と、水戸学と呼ばれるようになった後期の学風との間には、性格上に大きな差異がある。


前期の学風が、儒学(主として朱子学)の思想を基本とし、歴史の学問的研究を主眼としていたのに対し、後期では、荻生徂徠(おぎゅうそらい)(1666〜1728)の唱えた新しい儒学の思想と、国学の思想との影響のもとで、独自の思想が形作られ、それに基いて現実社会の課題を解決するための政治論を展開することに力が注がれた。


したがって前者は、後者の源流ではあっても、思想の性格として同一のものではなく、水戸学の語を広義に用いる場合にも、前期水戸学と後期水戸学という表現により、この区別を示すのが普通である。


水戸学の成立


のちに水戸学と呼ばれるようになった思想に、最初に明確な表現を与えたのは、藤田幽谷(1774〜1826。名は一正、通称 次郎左衛門)である。

幽谷は、水戸城下の古着商の家に生まれ、立原翠軒(1744〜1823。名は万「よろず」)について儒学を修め、16歳のとき翠軒の推薦で彰考館員に取り立てられ、やがて『大日本史』編修に従事するようになった。


『大日本史』の編纂は、光圀の没後に、本紀と列伝の部が一応の成稿をみて、享保5(1720)年にこれを幕府に献上して以後、停滞の状況に陥っていたが、翠軒の力で再興され、翠軒は天明6(1786)年に彰考館総裁に任命されて、前期に作られた本紀と稿本に校訂を加え、これを出版することを目指して努力していた。


こののち、幽谷は編修の方針に関し本紀、列伝ばかりでなく志表の編修を継続すべきこと、『大日本史』という題号を「史稿」と改めるべきこと、および前期に本紀、列伝につけられていた論賛を削除すべきこと(以上を『大日本史』の三大議という)などを主張して、師の翠軒と対立するにいたり、享和3(1803)年には翠軒を辞職させて、彰考館を主導する地位に立った。


文化3(1806)年には総裁となり、また同5年からは郡奉行として民政の実務にもあたった。

幽谷は学才とともに政治上の見識にもすぐれ、藩の農政の実情とその改革案とを述べた『勧農或問』(成立1799)などの著書があるが、思想上に重要なのは、18歳のとき、幕府の老中松平定信の求めに応じて書いた『正名(せいめい)論』である。


この論文は、君臣上下の名分を正しくすることが、社会の秩序を維持するための基本であるとし、こののちの尊王思想に理論的根拠を与えた。なお、幽谷と翠軒との対立から、藤田派と立原派という学問の対立が藩内に生まれ、これがやがて政治上の党派の争いにまで発展することとなった。